広告業界において、当たり前のように使われる「メディアレップ」という言葉ですが、一般にはあまり馴染みのあるものではありません。
また言葉自体は知っていても、実はきちんとした定義はわからない場合もあるでしょう。
今回はメディアレップとは何か、広告代理店との違い、存在意義やメリット・デメリットについて解説していきます。
メディアレップってそもそも何？
メディアレップとは、広告主、広告会社、媒体社それぞれのニーズに合わせた広告の販売などを行う代理店のようなものです。
ウェブ広告が当たり前になり、インターネット上のメディアは数え切れないほど増えました。
そんな中、メディアを運営する媒体社の持つ広告枠を一つずつ管理し、適切に運用していくのは至難の技です。
そこでメディアレップは、数ある媒体の中から広告主に最適なものを選定し、広告代理店に広告枠の販売を行い、双方のマッチングの手助けを行うのです。
中身は従来の広告代理店とあまり変わりありませんが、よりウェブ方面に特化したのがメディアレップと言えます。
メディアレップの存在意義とは
もしメディアレップが存在しなければ、広告代理店は無数の広告枠を把握して、広告主の要望に合うものを見つけなければなりませんが、メディアがテレビや新聞しかなかった時代ならいざ知らず、現代において全ての広告枠を把握することは事実上不可能です。
もちろんある程度なら可能でしょうが、一つの広告代理店が、広告主との営業活動と広告枠の管理を行うのは現実的ではないため、メディアレップが間に入り両者をとり持つ形を取っています。
ちなみにメディアレップはウェブ上の媒体のみ手がけているわけではなく、現実世界の媒体、新聞や雑誌などの広告枠も取り扱っているため、ターゲティングに応じた提案が可能となっています。
メディアレップと広告代理店は違うの？
広告主に代わって媒体社を選定し、最適な提案を行う点では広告代理店と仕事は同じですが、メディアレップはそれだけでなく広告の作成や入稿時のディレクション作業も代行するなどの違いがあります。
また媒体社の持つ広告枠の販路拡大にも一役買っており、広告の卸売をしているとイメージするとわかりやすいかもしれません。
メディアレップのメリット
メディアレップのメリットとして、広告主から見ればより最適な提案が受けられる点くらいですが、広告代理店と媒体社からすると大きなメリットが複数存在します。
まず代理店から見た場合ですが、単独で媒体社に営業をかけるよりも効率的に取引できることが挙げられます。
代理店が新しく広告枠を獲得するには、広告枠を持っている媒体社に営業をかけて、信頼を築きながら契約をする流れになりますが、これには人手と日数がかかります。
苦労して営業をかけたものの、契約には至らなかった場合は、大きな損失でしかありません。
それがメディアレップを使うことで、取引の実績や信頼がなくとも新しい媒体社の広告枠を使えるため、顧客に提案できる選択肢の幅を広げることができるのです。
媒体社としても、同様に自社の広告枠の販売にのために営業人員の確保が必要になりますが、メディアレップを使うことでそれが不要になります。
もっと言えば営業人員やノウハウがゼロでも、全てメディアレップが代行してくれるため広告枠の販売を行うことができてしまいます。
またその他にも、在庫のある広告枠を余らせることなく活用できたり、広告費用の回収も代行してくれたりとメディアレップは魅力的な取引相手となります。
メディアレップのデメリット
一方でメディアレップを使うことのデメリットも存在します。
代理店からすると、間に入る会社が増えるため、その分マージンが取られてしまい、自社の売り上げが減ることがデメリットとなります。
ただし、自力で広告枠を管理することに比べれば、メディアレップを使う方が費用対効果に優れているため、そこまで大きなデメリットともならないでしょう。
媒体社から見た場合、クライアントである広告代理店と直接話をせずにことが進んでしまうため、強い信頼関係を築けないことがデメリットとなります。
もちろんメディアレップはきちんと媒体社の性質をわかった上で、最適な営業をかけるため何かしらの齟齬が発生することはあまりありませんが、お得意さんのような関係を築くには不向きと言えます。
広告代理店にとってもそうですが、長年の取引で築かれる信頼関係は、時には不利な取引でも関係性に免じて応じてくれたりするものですので、そういった部分で融通が効かなくなってしまう一面には注意が必要です。
まとめ
メディアレップとは、広告主、広告代理店、媒体社の間をとり持つ、広告の卸売を行うものです。
無数にある広告枠を管理運用し、それぞれのニーズに合わせ最適なものを提案します。
代理店からしてみれば、自社と取引のない媒体社の広告枠でも使えるようになるため、提案の幅が広がり、媒体社は余剰在庫を生まずに販路拡大をしてもらえるメリットが存在します。
その一方で間に一社挟むため、従来のような信頼関係は築きにくくなる点に注意が必要です。